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「海上の森」開催反対の根拠 海上の森での開催は基本的に反対。その根拠は、 （１）「自然との共生」をスローガンとしながら、新たに自然破壊を行うこと。協会が発表した会場計画では、自然と共生できる根拠が薄い。 （２）閉幕後の利用案に明確な理由がないこと。新住宅事業と万博は分離して考えるべき。 （３）２１世紀を迎え、ハイテクノロジーが期待できるのに、いまさらパビリオン型の計画であること。 さらに、 （４）海上の森付近にはこのエリアにとって非常に重要な地下水脈があると言われている。見える自然への保護だけでなく、見えない自然への配慮・保護もたいせつである。 （５）計画にある交通アクセスなどに無理があり、閉幕後の利用メリットが薄い。 （６）莫大な予算が、ほとんど建設費に消え、閉幕後残る部分（人的、ソフトウエアとしての資産）が少ない。 |
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代替案としての知多半島開催＝エリア分散＆既存施設活用型 知多半島は「自然との共生」のモデル地区として、最適であり、愛知万博によって数々の実験ができるほか、閉幕後も施設を利用できるメリットがある。 まず、 （１）「住＝生活環境」と自然との共生。モデル地区の住宅環境の整備、ゴミ回収およびリサイクルの推進、エネルギー効率の追求、学校と地域の共存、名古屋圏への交通アクセスの整備、ＣＡＴＶなど新世代メディアの実験などを住民合意のもとで推進する。 （２）観光資源の整備。 （３）工業エリア（東海市など）と住宅エリアの理想的な共存の実験。交通手段の整備。教育との共存（とくに理科系教育、研究の民学共同）。 （４）さらに新国際空港と知多半島エリアの住民、産業、自然との共存を模索する。 |
